東京オリンピックのその後。建造物はどう使われてる？2月の北京オリンピックはどうなる？
2021年7月、東京オリンピックが開催されました。本来開催を予定していた2020のロゴがそのままになっていたり、新型コロナウイルスの影響で無観客での開催になったり、これまでにない風景が記憶に残った方も多いでしょう。
世間的にも不安が残る中の開催でしたが、実際に東京オリンピックによる経済効果はどれくらいだったのでしょうか。また、東京オリンピックのために建てられた建物は今後どうなるのでしょうか。
この記事では、東京オリンピックの気になる話題をまとめました。
東京オリンピック2020の経済効果は？
オリンピックのような世界を巻き込む大きなイベントが開催されるときには、少なからず経済が動きます。東京オリンピック2020の経済効果はどれくらいだったのかを解説しましょう。
オリンピックの後は景気が落ち込む？
一説には、オリンピックの開催後は景気が落ち込む傾向にあるともいわれます。これは1964年に開催された東京オリンピックの直後、「昭和40年不況」と呼ばれる不景気が訪れたことに影響しています。
実際には2020年のオリンピックが東京で開催されることが決まり、海外からの観光客の増加やスポーツの活性化など、経済が回って景気が良くなることが世間一般で予想されていました。
しかし2019年に新型コロナウイルスの影響で世界中がパニックになり、東京オリンピックの開催は延期されました。無事に2021年の開催が決まったものの、新型コロナウイルスの影響で以前に試算していたほどの経済効果は得られない、との予測が多かったようです。
無観客観戦の影響は？
2021年の東京オリンピックは、異例の無観客開催となる試合が多くありました。チケットの払い戻しがある分、大きな赤字を予測していた方も多いようですが、実は無観客開催の影響はさほど大きくありません。
観客がいる状態で開催した場合、経済効果は約1.8兆円です。実際に無観客で開催したところ、経済効果は約1.6兆円となりました。0.2兆円は決して少ない額ではないですが、まったくの大赤字とはならなかったようです。
総合的に見ると経済効果はプラス
オリンピックの経済効果約1.8兆円は、あくまでもオリンピックの大会開催中のみの利益です。実際には、オリンピックの東京招致が決まった時点からのインフラ整備だけで、それを大きく上回る経済効果を得たことがわかっています。
東京オリンピックのための首都高老朽化対策や、鉄道整備、バリアフリー化などを総合すると約12.9兆円の新規需要を生み出すことが試算されていました。新型コロナウイルスの影響で景気が落ち込む前に、すでに東京オリンピックの赤字0.2兆円を上回る経済効果を出していたという計算になります。つまり総合的に見て、東京オリンピックの経済効果はプラスにはたらいていたといえます。
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