コロナに負けるな！夫婦の明るい未来のために考えておきたい生活費のこと
読者様の中には、新型コロナウイルスの影響で挙式や新婚旅行を中止または延期せざるを得なかった方もいらっしゃるかと思いますが、入籍を済ませて晴れて夫婦生活をスタートさせた方も少なからずいらっしゃるかと思います。
夢見心地な気分が落ち着いてくると、現実的な問題と向き合わなければなりません。
そう、お金のことです。
ただでさえ”コロナ不況”と言われている中、独身時代とは違い、これからは2人の将来を見据えたお金の使い方・貯め方をする必要があります。
生活費のやりくりは、幸せな家庭を築くためにとても大切なことです。
今回は、1ヶ月の生活費の目安や理想の支出バランス、生活費の管理法や抑え方を大公開！
プレ花嫁さんや新婚さんはもちろん、結婚して数年経つ人も、夫婦の生活費について考えてみましょう。
どれくらい必要？夫婦2人の生活費
独身時代から生活費の管理をしっかりしていた人も、夫婦2人の生活費を管理するとなると、なかなか難しいと思います。
まずは独身者と夫婦2人暮らしの生活費に、どれくらいの差があるのか見てみましょう。
※生活費は住んでいる地域や年齢、収入などに左右されますので、あくまでも目安にしてください。
独身女性の生活費は月平均18.9万円
生活費の平均を知るために、総務省が2018年にまとめた「家計調査」のデータを調べてみました。
アラフォー以上（ここでは35～59歳）の働く独身女性が1ヶ月に使う生活費の平均は、約18万9千円です。
同じ調査の中で、手取り収入は平均26万8千円でした。
単純計算で、月収の約7割を生活費に充てるのが平均的ということになります。
共働き夫婦の生活費は月平均28.7万円
次に共働き夫婦の生活費を見てみましょう。
2人以上の働くアラフォー（ここでは35～39歳）の家庭では、1ヶ月の生活費は平均28万7千円という結果になっています。
この世代の世帯収入は平均43万8千円です。
生活費は月収6割強に収めるのが平均的、ということです。
生活費の差で分かる結婚後の変化
独身女性と2人以上世帯の生活費を比較してみると、結婚後にお金の使い方が変化する人が多いことが分かります。
独身者は、収入の約7割、19万円近いお金を自分1人のために充てるのが平均的です。
結婚して一緒に住み始めると、家賃が一部屋（一戸）分で済むので、その分使えるお金が増えるように見えますよね。
しかし、実際には独身時代より1人分の生活費が少なくなっていることがわかります。
やはり結婚後は将来を見据えて、生活費を抑える人が多いようです。
生活費管理の基本
結婚前は、お金の話題には触れにくかったと思います。
しかし、晴れて夫婦になったからには、遠慮してはいられません。
生活費は夫婦2人の問題になるのです。
ここでは生活費の管理について、基本的な知識を身につけていただきたいと思います。
また、おすすめの管理法を3パターンご紹介しますので、どれがあなたのご家庭に合うのか考えてみてください。
理想の支出バランス
生活費について考える時は、「理想の支出バランス」に当てはめてみましょう。
理想の支出バランスは、手取り収入に対する出費の割合を示したものです。
食費や住居費、娯楽費などの項目ごとに、どれくらいのお金を充てられるのかを考える上で、非常に参考になります。
共働き夫婦の場合、手取り収入に対する住居費は25％、食費は15％、水道・光熱費は5％が理想です。
住居費は地方なら15～20％に抑えられると思います。
スマホやネット代などの通信費は6％、保険料の支払いは月々4％に収まるように選びましょう。
趣味・娯楽費は3％、お小遣いは12％、ファッションにかけられるのは3％です。
交際費や日用雑費はそれぞれ2％。
その他、イレギュラーな出費は3％程度見ておきましょう。
もっとも大切なのは、貯蓄です。
夫婦2人暮らしなら、手取り収入の20％は毎月貯金するのが理想的です。
家庭によっては医療費や外食費を項目化した方が計算しやすいこともあると思います。
ファイナンシャルプランナーなど、お金のエキスパートの著書やホームページを参考にしてみてください。
生活費の管理法①2人で生活費を出し合う
生活費の管理方法、いくつかのパターンがあります。
まずは夫婦共用の口座を作り、両方がお金を出し合う方法です。
共働き夫婦なら、毎月のお給料から決まった金額を共用の口座に振り込み、2人で生活費を負担します。
あまり収入差がない夫婦におすすめの管理法です。
夫婦2人が一定額を出し合うので公平感があり、「2人で一緒に家計を支えている」という気持ちが芽生えやすくなります。
食費も娯楽費も2人のお金ですから、自分勝手に使うわけにはいきません。
夫婦両方が出費の内訳を把握できるようになると、節約の意識が高まります。
もちろん、我慢が必要な場面もあると思いますが、生活費を一本化することで、夫婦になった実感がより強くなるはずです。
生活費の管理法②負担する項目を分担する
共働き夫婦の場合、生活費の項目ごとにどちらが負担するのかを決めておく方法もあります。
たとえば、食費や娯楽費は妻が、住居費や光熱費は夫が負担する、というように、それぞれどの出費を担当するのかを決めておくのです。
2人の収入に多少の差がある場合は、項目ごとに分担した方がかえって公平になることもあります。
負担する項目を分担する時は、得意分野を選びましょう。
たとえば、食費は料理をする機会が多い方が負担するのがおすすめです。
料理をする人の方が、食費を節約する方法を追究しやすいので、上手に節約できる可能性が高まります。
逆に相手が負担している項目の出費は、抑えようと努力するはずです。
お互いを思いやる気持ちが、家計を安定させていくでしょう。
生活費の管理法③どちらか一方が生活費を全額負担する
夫婦どちらかが生活費を全額負担する方法は、1人が働きに出て、もう1人が専業主婦（夫）として家を支えている夫婦に多い方法です。
共働き夫婦の場合は、どちらかの収入を生活費に、もう1人の収入を貯蓄に回す、という分け方もできます。いずれにしても、2人の収入差が大きめな夫婦におすすめの方法です。
この管理法では、生活費を負担していない方が管理を担当し、負担している方にお小遣いを渡す、という方法でよく使われています。
片方の収入で生活費をやりくりするので、非常にシンプルな管理法です。
今は共働きでも、女性は出産や子育てなどで、仕事から離れなければならないこともあります。
将来的に片働きになったとしても、この方法で生活費を管理していれば、管理法を変える必要がありません。
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